中2内申点を2学期で上げるための優先順位|教え方の地図

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中2の2学期に、内申点のために提出物・定期テスト・授業のどこから手をつけるか迷う保護者の方へ。優先順位は、通知表の観点別評価でCのついた観点、次にBのついた観点から確認する順に組み立てます。

この記事で分かること

  • 中2の2学期に、家庭で見直す評価の材料と確認の順番
  • 優先順位を決める4つの手順と、想定ケースでの練習
  • やりがちな失敗と、この考え方が使えない場合

本記事が扱うのは、中2の2学期に家庭で何から確認するかです。内申点が決まる仕組み、個別の学校の評価方法、都道府県ごとの算出式の細部は扱いません。本記事で「内申点」は、通知表の評定と、入試で使われる評定を指します。

中2の評定が入試で使われるかは、都道府県で異なります。東京都は中3の評価と評定が対象のため、東京都の場合は「この優先順位が使えない場合」をご覧ください。

対象:中学校 平成29年告示 学習指導要領(2021年度全面実施)の学習評価。入試は、神奈川県・東京都の令和9年度(2027年度)と、大阪府の令和10年度(2028年度)の公立高校の資料

内申点の上げ方を中2の2学期に決める:優先順位は通知表の観点別評価から

結論は、評価の材料を「重みの順」ではなく「家庭で確認しやすい順」に並べることです(編集部の整理)。出発点は、通知表の観点別評価(A・B・C)です。この順番は、内申点が上がることを保証するものではありません。

国の報告は、観点別学習状況の評価を、どの観点に課題があるかを明らかにして学習の改善に生かすものと位置づけています。一方で、観点の重み付けは学校によって異なるという指摘も載せ、提出物・定期テスト・授業での取り組みの全国共通の重みの順は示していません。

順番は、通知表、提出物の一覧づくり、定期テストの範囲からの逆算、授業での取り組みです。通知表は、あとの3つで何を見るかの根拠になるため最初です。

本記事は、平成29年告示に基づく現行の学習評価を前提にしています。2026年10月3日時点で、文部科学省の審議会が次期学習指導要領に向けた学習評価の見直しを審議中のため、内容が変わる場合があります。

内申点を上げたい中2の保護者が気をつけたい3つの見方

優先順位を立てにくくする見方を、編集部が3点に整理しました。1・2の根拠は国の報告とハンドブックの記述で、3は編集部の整理です。

  1. 「テスト前に頑張れば上がる」と見ている。 報告は、ペーパーテストにとどまらない多面的・多角的な評価が必要だと述べています。ハンドブックの説明では、観点別の評価を記録する場面は、単元や題材などのまとまりを単位とするのが原則で、授業の毎回ではありません。このため編集部は、直前の1週間だけでは評価の材料が集まりにくい場合があると考えます。
  2. 「提出物は期限どおりに出せば足りる」と見ている。 国の報告には、提出物の扱い(提出状況をどの観点の材料にするか)は書かれていないため、学校の評価規準で確認する必要があります。報告は、ノートの記述の一部だけを態度の評価として単独に扱うのは適切でないとしています。期限に加えて内容も見ておくことが、評価規準との対応を確かめる手がかりです。
  3. 「2学期の予定や入試での使われ方は、始めてから確かめればよい」と見ている。 学校行事や部活動の大会が重なる学期は、家庭学習に充てられる時間が変わります。中2の評定の使われ方も、都道府県で異なります。

判断に使う材料:評価の材料と、中2の評定が入試で使われる範囲

家庭での呼び名ごとに、国の資料での扱いと確認することを表にまとめました。

家庭での呼び名国の資料での扱い家庭で確認すること
提出物(ノート・レポートなど)思考・判断・表現では、レポートの作成が評価方法の例。態度の評価では、授業中の発言などとともに、ノートやレポートの記述が考慮する材料の一つ期限、提出方法、再提出の扱い、学校の評価規準での位置づけ
定期テスト知識・技能では、事実を問う問題と概念の理解を問う問題の組み合わせなどが工夫の例返却答案で点を落とした問題の種類、出題範囲
授業での取り組み発言や教師の行動観察は、態度の評価で考慮する材料の一つ。挙手の回数などの形式的な活動は、評価するのに適当でないとされる学習の進め方を本人に聞く、通知表の所見

表の呼び名は、保護者の間で使われる言い方です(編集部の整理)。材料と3観点の対応は、学校の評価規準で決まります。

中2の評定が入試で使われるかは、都道府県で異なります。令和9年度の神奈川県の共通選抜(全日制)の第1次選考は、中2と中3の評定を使い、中3は2倍です。東京都の令和9年度の第一次募集(全日制)で対象になるのは、中3の評価と評定です。

大阪府は、令和10年度入試から変わる制度のリーフレットで、一般選抜の総合点に中1〜中3の評定を使うと公表しています。対象は全日制の課程で、エンパワメントスクールとステップスクールは含みません。3都府県とも、評定を使わない、または別の算出をする学校があります。3都府県の違いは、内申点はどこで決まるのか 提出物と定期テストで並べて整理しています。

令和9年度は現在の中3のお子さんの入試で、現在の中2のお子さんは令和10年度の入試が対象です。令和9年度の神奈川県・東京都の内容が、令和10年度も同じとは限りません。令和10年度の資料は、各都県の教育委員会のページで確認してください。

中2のどの学期の評価が反映されるかは、今回確認した神奈川県・大阪府の資料に書かれていません。学校と都道府県の要項で確認してください。

中2の2学期の優先順位を決める4つの手順を示した図

中2の2学期の優先順位を決める4つの手順

下の図は、確認の順番を4段にまとめたものです。

中2の2学期の優先順位を決める4つの手順を示した図
  1. 通知表で、確認する観点を教科ごとに決める。 観点別評価は、Aが十分満足できる、Bがおおむね満足できる、Cが努力を要する状況です。Cのついた観点を先に、次にBを探す順は、編集部の整理です。評定の数字だけでは、どこを直すかが決まりません。
  2. 提出物の期限と内容を一覧にする。 教科、名前、期限、提出方法、再提出の扱いを書き出します。内容は、「問題を解く型」と「記述・まとめ・調べ学習の型」に分けて見ます。後者は評価の材料になりうるため(扱いは学校の評価規準で確認)、内容の確認に時間がかかる点に注意が必要です。期限は家庭では動かせないので、近い順に管理してください。
  3. 定期テストの範囲発表から逆算して、見直す単元を決める。 範囲表が出たら、単元と提出物の期限を同じ日程表に書きます。1学期の返却答案は、失点を「用語や事実を問う問題」と「説明や活用を求める問題」に分けて見ます。数学では、連立方程式の文章題なら中2数学 連立方程式の文章題が立式できない理由、一次関数なら中2数学 一次関数がわからない理由と教え方が手がかりです。時間配分は、定期テスト前1週間の教科別勉強法の決め方で扱っています。
  4. 授業での取り組みは、学習の進め方を本人に聞く。 「ノートを取ったか」「手を挙げたか」の確認は、態度の評価の趣旨に合いません。報告が見るのは、粘り強く取り組もうとする面と、自分の学び方を調整しようとする面です。目安は週に1回で、分かりにくかった場面と、そのときどうしたかを尋ねます。

確認問題(編集部作成):想定ケースで優先順位をつける

下の2問で、手順1〜3を確かめます。ケースは編集部の想定で、実在のお子さんや学校ではありません。

【確認問題】(編集部作成)

問1 中2の数学の通知表に、知識・技能がA、思考・判断・表現がC、主体的に学習に取り組む態度がB、評定が3と載っていました。家庭で最初に確認する材料を、2つ挙げてください。

問2 今日は月曜日で、定期テストは来週の月曜日から水曜日までです。次の3つを期限の近い順に並べ、先に内容を確認するものを1つ選んでください。

  • 理科の実験レポート(提出は来週の金曜日)
  • 数学の問題集のワーク(提出はテスト最終日)
  • 社会の調べ学習のまとめ(提出は今週の木曜日)

【解答】

問1 (例)返却された数学の答案で、説明や式の意味を問う問題の失点。提出物のうち、記述やまとめの型への教師のコメント。

問2 社会のまとめ、数学のワーク、理科のレポートの順。先に内容を確認するのは、社会の調べ学習のまとめ。

【解説】

問1は、手順1と手順3の確認です。Cは努力を要する状況なので、Cのついた思考・判断・表現が出発点で、Bのついた態度は次に確認します。報告はこの観点の評価方法の例に、論述やレポートの作成を挙げています。ただし、材料と観点の対応は学校の評価規準によるため、決めつけません。

問2は、手順2の確認です。社会のまとめは記述や調べ学習の型で、内容の見直しに時間がかかり、期限も最も近いため、先に確認します。

※本問は編集部が作成したオリジナル問題です。学校のテスト・教科書・市販ドリルからの転載ではありません。

優先順位づけでやりがちな失敗:家庭での進め方の4例

優先順位づけで生じうるずれを表に整理しました。右の2列は、編集部が国の資料をもとにした整理です。

やりがちな進め方起きること直し方
提出物を期限の直前にまとめて仕上げる記述やまとめの型は、内容を見直す時間が取れない場合がある手順2の一覧で、記述やまとめの型を先に着手する
2学期全体の計画を、最初に1回だけ立てる行事や予定の変更で崩れても見直さず、計画が使えなくなる定期テストの範囲発表のたびに、手順3で組み直す
授業の様子を「ちゃんとやっているか」で確かめる挙手やノートの見た目の話になり、態度の評価の趣旨とずれる分かりにくかった場面と、そのときどうしたかを聞く
評定の数字を1つ上げることを目標にする評定は学校が観点別評価をまとめて決めるため、どの観点を直すかが決まらない目標は、Cの観点、次にBの観点を支える材料を確認することに置く

この優先順位が使えない場合

次の場合は、本記事の優先順位をそのまま使えません。

  • 中2の評定が入試で使われない都道府県の場合。 東京都の令和9年度の実施要綱は、成績一覧表を中3の評価と評定で作ると定めています。中3の対象期間を要項で確認し、そこから逆算して中2の2学期の使い方を決めます。
  • 私立・国立高校、高専、上記3都府県以外の公立高校、上記の選抜区分以外を受ける場合。 本記事の確認対象外です。調査書や評定の扱いは、各校の募集要項や、お住まいの都道府県の教育委員会の要項で確認してください。
  • 通知表で観点別評価が確認できない場合。 手順1は、担任や教科担当への質問や、学校の評価の説明資料で代えます。

【出典】

  • 文部科学省「児童生徒の学習評価の在り方について(報告)」(平成31年(2019年)1月21日)。作成は中央教育審議会初等中等教育分科会教育課程部会 https://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/31/01/__icsFiles/afieldfile/2019/01/21/1412838_1_1.pdf (2026-10-03 確認)
  • 文部科学省・国立教育政策研究所「学習評価の在り方ハンドブック(小・中学校編)」(令和元年(2019年)6月) https://www.nier.go.jp/kaihatsu/pdf/gakushuhyouka_R010613-01.pdf (2026-10-03 確認)
  • 神奈川県教育委員会「令和9年度神奈川県公立高等学校入学者選抜募集案内2」選考基準(印刷p.8) https://www.pref.kanagawa.jp/documents/63367/bosyuannai2_senkokijun.pdf (2026-10-03 確認)
  • 東京都教育委員会「令和9年度東京都立高等学校入学者選抜実施要綱」(令和8年(2026年)9月公表) https://www.kyoiku.metro.tokyo.lg.jp/documents/d/kyoiku/20260916_r9_01 (2026-10-03 確認)
  • 大阪府教育委員会「令和10年度以降の公立高等学校入学者選抜制度について」(ページ更新日2025年12月9日) https://www.pref.osaka.lg.jp/o180040/kotogakko/gakuji-g3/r10_senbatsu_leaflet.html (2026-10-03 確認)
  • 文部科学省 教育課程企画特別部会「次期学習指導要領等に向けた審議まとめ(案)」(第18回・令和8年(2026年)9月25日) https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo3/101/siryo/mext_00057.html (2026-10-03 確認)

※本文で上の資料の内容を述べた箇所は、教え方の地図 編集部が要約・加工したものです。文部科学省・国立教育政策研究所・各都道府県教育委員会が作成した文章ではありません。

※学習評価の考え方や入試制度は、改訂・変更されることがあります。本記事の記述は上記資料の確認時点のものです。最新の情報は学校・教育委員会にご確認ください。

まとめ

  1. 優先順位は、材料の「重みの順」ではなく、通知表の観点別評価のC、次にBのついた観点から確認する順で組み立てます(編集部の整理)。
  2. 手順は、通知表の確認、提出物の一覧づくり、定期テストの範囲からの逆算、授業での取り組みの確認の4つです。
  3. 提出物は期限と中身の両方を、授業での取り組みは学習の進め方を見るのがポイントです。
  4. 中2の評定の使われ方は都道府県で異なります(令和9年度の例)。神奈川県の共通選抜(全日制)の第1次選考は中2と中3、東京都の第一次募集(全日制)は中3の評定を使います。大阪府の令和10年度入試からの制度は、一般選抜(全日制、エンパワメントスクールとステップスクールを除く)の総合点に中1〜中3の評定が対象です。3都府県とも、評定を使わない、または別の算出をする学校があります。令和10年度は、令和9年度と同じとは限りません。
  5. 学校ごとに異なる点は、学校の評価の説明資料と通知表の所見で確認します。

本記事は家庭学習の参考情報であり、学校・専門機関の指導に代わるものではありません。 学習指導要領・教科書の内容は改訂されることがあります。最新の情報は学校・教育委員会にご確認ください。 → 免責事項

最終確認日:2026-10-03

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